どーも管理人の「ヒロ」です
今日は休みということで、子どもの予防接種と買い物に家族でいきますよー。
子どもは朝にこにこなのですが、あと１時間後の出来事を知らないかと思うと、少しかわいそうな気もしますね。耐えろ息子よ。
こんな毎日を続けれるように早く自由を手に入れたいところでございます。
ということで、本題です。投資家の心理が分かれば株なんて簡単なはずなんですが、それがなかなか難しい。
自分で今日は上がるはずだとか根拠の無い理由で株を買ってもいいパフォーマンスを上げれるはずはありません。
今日は株価に影響を及ぼす指標について解説していこうと思います。あなたのトレードが良い方向にいきますように。
景気先取り指標をつかもう
米国・非農業部門雇用者数
始めはなんといっても米国雇用統計ですね。もっともベタなのが「米国・非農業部門雇用者数」になります。
これは米国の農業部門以外の雇用者数の毎月の増減を示すもので、世界中の投資家から世界経済の先行きを占う指標として一番注目されいます。
米国のGDPの７割を占める個人消費に最も大きな影響を及ぼすのが雇用情勢であり、雇用情勢を表わすもう１つの指標である失業率よりも先行して動く習性があります。
見方としてはだいたいプラス５万人～１５万人前後が標準的な水準で、マイナス圏に入ると景気がだいぶ悪い状態を示しています。
マイナスというのは失業者が毎月増えている状態になります。またプラスであっても５万人の水準を割り込んでどんどん悪化してくると、株価も下落しやすくなります。
一方、マイナス圏でもマイナス幅が縮小していれば株価上昇要因となります。
ここで最近の米国・非農業部門雇用者数のデータを調べてみました。
マイナスに割り込んだ時期もりあすが、概ね１０万人以上の指標となっており、これはアメリカ経済が安定的に成長してきた背景だとも言えます。
また、同時期の米国の失業率は下記のグラフの通りです
見ての通り、失業率が年々減少していることが分かります。今後の動向が気になるところです。
ISM製造業景況指数
続いて「ISM製造業景況指数」です。これは米国企業の役員へのアンケートをもとに景況感を指数化したものです。
経済の最前線で景気を真剣に読んでいる経営者たちの景況感が示されたものであることと、調査した月の翌月１日目に発表されるという速報性の高さから注目されています。
また、日経平均との連動性が高いといわれている指標でもあります。この指数の標準的な水準は５０～５５くらいで、その水準だと米国経済は実力に沿って順調に成長していると判断されます。
また、それを超える水準が続くようだと「景気は過熱ぎみで、息切れが心配」と判断され、５０を下回る水準が続くと「景気は減速している」と判断されます
ここで、最近のISM製造業景況指数を調べてみました
これも見ての通り見事に上昇しています。２０１７年以降は指数５５を下回っておらず、景況感はかなり良いという結果が続いていることが分かります。
しかしながら、同時に景気の過熱感が強まっている印象も受け、これから景気減退しないか非常に不安になります。
半導体製造装置受注額
続いては「半導体製造装置受注額」です。半導体装置はかなり高額で、注文してから納められるまで数カ月かかります。しかも、半導体の需要は景気に激しく左右されます。
半導体メーカーとすれば、大量に製造装置を買って設備投資をしたのにその後予想外に景気が落ち込んで経営が苦しくなるということが出てきます。
逆に、設備投資に慎重になり過ぎていると、景気回復時に利益を稼ぐチャンスを逸してしてしまいます。
いずれにしても半導体メーカーの経営陣は会社の存亡を賭けて製造装置の発注をしてくるのです。
過去の推移を見ると、だいたい２００億円が底、２０００億円を超えてくると天井という動きになっています。株価への影響としては、低い水準から回復し始めると株価上昇要因となり、高い水準から下がり始めると株価下落要因になります。
では最近の半導体製造装置受注額を見てみましょう
２０１３年から受注額が右型上がりになっていることが分かります。２０１７年には約２０００億円になり、それ以降も２０１９年の予測でも２０００億円を上回っていることが分かります。
これも好景気を予想した経営者の判断なのでしょうが、景気後退の懸念がないとは言えません。引き続き要確認の指標です。
電子部品・デバイス工業の出庫在庫バランス
続いては「電子部品・デバイス工業の出庫在庫バランス」になります。
電子部品・デバイスは電気製品や自動車などあらゆる製品を作るのに必要なもので、この分野の動きは景気を敏感に先取りして動くことが知られています。
これは経済産業省が毎月集計して発表する「鉱工業統計」の中の電気部品・デバイスの工業データから計算して確認する指標です。
出荷が増加、在庫が減少していくとこの指標が上昇し、逆に出荷が減少し、在庫が増加するここの指標が低下し、それが景気悪化のサインになります。
株価への影響としては、マイナス圏から上昇し始めると株価上昇要因となり、プラス圏から下がり始めると株価下落要因となります。株式市場の中でも、ジャスダックやマザーズなどの小型株との連動性が高いといわれています。
このようにいくつもの景気先取り指標があり、投資家はこれらの指標を目安に株の売買をしております。
まずは、毎月第一金曜日に発表される「米国・非農業部門雇用者数」を確認し、景気判断をしてみてはいかがでしょうか？
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